当社を取り巻く環境を見ると、気候変動などの環境問題をはじめ、労務負荷の問題や人権問題などの多岐にわたる社会課題があります。当社が将来にわたって経済活動を継続するためには、このようなさまざまな社会課題をベースに企業活動への影響を認識・評価し、取り組むべき経営課題を明確にする必要があります。
今般、「社会からの期待度」と「自社における重要度」の二つの側面でマテリアリティ（重要課題）を特定しました。

社会課題の
整理

マテリアリティ
マップの作成

マテリアリティの
特定

社会課題の整理

SDGsなどを参考に、社会課題をリストアップ。そのうち、当社と関係のある社会課題を特定しました。

マテリアリティマップの作成

当社と関係のある社会課題の重要度を評価し、マテリアリティマップを作成しました。マテリアリティマップをもとに、マテリアリティ案を仮定していきます。

当社のSDGs各重要項目に
対するマテリアリティ案

すべての人に健康と福祉を

メンタルケア、禁煙、安全活動

質の高い教育をみんなに

船員への教育、社員教育

ジェンダー平等を実現しよう

女性船員、取締役・管理職の登用

エネルギーをみんなに
そしてクリーンに

エネルギーの安定供給

働きがいも経済成長も

育休推進、FTW、働き方改革

産業と技術革新の基盤をつくろう

EV船事業、新規事業、DX

人や国の不平等をなくそう

採用活動、人事評価

住み続けられるまちづくりを

過疎化する離島の再生

つくる責任、つかう責任

持続可能生の情報報告、資源の効率利用

気候変動に具体的な対策を

CO2削減

海の豊かさも守ろう

廃棄物の適切な処理、漏油防止策、藻場の再生

陸の豊かさも守ろう

藻場、Co2排出削減による陸上保護

マテリアリティの特定

サステナビリティ 専門家の意見を踏まえて、妥当性を検証。経営委員会、取締役会の承認を経て、マテリアリティを最終特定しました。

これらマテリアリティに優先的にリソースを配分することで、経営のリスクを回避し、イノベーション創出の機会を捉えて、ステークホルダーへの価値を提供するとともに、中長期的な成長を実現することを目指します。